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おなかの調子を整えるのり佃煮

商品詳細

届出番号 G212
商品名 おなかの調子を整えるのり佃煮
会社名 安田食品工業株式会社 他製品
ウェブサイト http://www.yasudanotukudani.co.jp/com.htm
表示しようとする機能性 お腹の調子を整える
本品には難消化性デキストリン(食物繊維)が含まれます。難消化性デキストリン(食物繊維)は、ビフィズス菌を増やすことにより、おなかの調子を整え、便通を改善する機能があることが報告されています。
想定する主な対象者 お腹の調子を整えたい成人健常者
機能性関与成分名 難消化性デキストリン(食物繊維)
  • 難消化性デキストリン
  • 1日あたりの含有量 5g
    摂取目安量 2袋(20g)を目安にお召し上がりください。
    摂取方法 そのままご飯やお粥と一緒にお召し上がりください。
    摂取をする上での注意事項 本品は多量摂取により疾病が治癒したり、より健康が増進するものではありません。
    届出日 2021/06/05
    販売開始予定日 2021/08/08
    販売状況 販売中
    食品分類 水産加工物
    加工食品(その他)【つくだ煮】
    安全性の評価方法 既存情報による食経験の評価
    機能性の評価方法 機能性関与成分に関する研究レビュー
    確認を行った事業者団体等の名称
    消費者庁(届け出詳細内容)
    変更履歴

    (2024.9.18)様式Ⅳの修正
    (2024.3.6)様式(Ⅰ)、(Ⅱ)、(Ⅱ)-1の変更
    (2022.2.21)様式Ⅵに添付の表示見本の変更

    撤回日
    届出撤回の事由

    届出者の評価

    安全性

    難消化性デキストリンに関する食経験の情報は次のとおりです。
    ・難消化性デキストリンは1989年に発売し、国内外において年間数万トン販売されている。これまでに様々な加工食品に配合されて広く食されており、十分な食経験があると考えられる。
    ・特定保健用食品の関与成分として使用されており、2023年10月で372品目が許可取得し、トクホ全体の約35%に相当する。許可品目の食品形態は清涼飲料水、即席みそ汁(スープ)、米菓、ソーセージ、粉末、ゼリー、かまぼこ、発酵乳、パン、米飯、豆腐など多様な食品形態がある。1)
    *上記はすべて松谷化学工業㈱製の難消化性デキストリンに関する情報であり、本品の機能性関与成分と同一であることから、上記情報で評価が可能であると判断した。

    1) 消費者庁HP 特定保健用食品許可一覧

    機能性

    【標題】
    難消化性デキストリンを用いた健常成人に対する整腸作用(便通改善作用)関
    する検証

    【目的】
    健常成人あるいは便秘傾向の成人に対して難消化性デキストリンを摂取するこ
    とにより、整腸作用(便通改善作用)が見られるかを確認する。

    【背景】
    現在、生活習慣病が増加して中で食生活を見直すことが注目視されている。なかでも、食物繊維が生活習慣病に対する予防効果があると言われている。
     水溶性食物繊維の一種である難消化性デキストリンは、便通および便性改善作用を持つことが報告されている。便通改善作用に関しては、難消化性デキストリンが消化酵素による加水分解をほとんど受けず、その大部分が大腸に到達することにより、糞便容量を増大するためと推定されている。

    【レビュー対象とした研究の特性】
    PubMed、Cochrane Library、医中誌Web、CiNii Articlesの4つの電子データベースを使用し、健常成人あるいは便秘傾向の成人を対象に難消化性デキストリンを用いて整腸作用について調査したランダム化比較試験(RCT)を収集した。結果26報のRCT論文が抽出され、すべて日本国内において実施された試験であった。

    【主な結果】
    26報のRCT論文が抽出された。統計解析の結果、「排便回数」「排便量」において、対照群と比較して難消化性デキストリン摂取群は有意な便通改善作用が認められた。さらに、難消化性デキストリン(食物繊維として)摂取量の中央値は5gであった。難消化性デキストリン(食物繊維として)5gを摂取することによって、整腸作用(便通改善作用)が期待できることが示された。

    【科学的根拠の質】
     バイアスリスクが中程度認められたのみであり、多くの症例数があることから、総合的解析によっても難消化性デキストリンの効果は有意であった。以上のことから、科学的根拠の質は強いと判断された。今後の研究によっては、システマティックレビューの結果が変わる可能性があるため、継続した調査が必要である。

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